日立製作所は8月2日、IT運用の継続的な改善を支援する「IT運用最適化サービス」を拡充し、既に提供しているAI適用の効果検証支援に加え、本番環境でのIT運用の自律化支援を8月3日から開始すると発表した。

具体的には、IT運用向けのAI基盤「AIプラットフォーム」を新たに提供するとともに、「継続支援サービス」において、AI適用効果の評価と改善を行うメニューを追加した。

  • 「IT運用最適化サービス」 でのAI適用

同サービスでは、既存の業務システムや業務プロセスに影響を与えることなくAIを適用することができ、高度なスキルが必要なさまざまなIT運用業務の自律化を促進できるという。

例えば、システムの警告メッセージ発生時に、オペレーターによるエンジニアの呼び出し要否判断をAIが支援することで、人的な判断ミスを抑制することが可能。

頻繁に起こる運用マニュアルの追加・変更の際にも、これまでの学習結果を踏まえ要否判断を類推できる新たなAI技術により、再学習をすることなく、精度の高い判断を継続することができるとしている。

障害予兆検知では、日立のシステムサポートの熟練者などのノウハウを基にした学習モデルにより、正常時のシステムの性能状況との乖離を検知し、推定要因を分かりやすく可視化することで、経験が浅い担当者でも障害要因の把握ができ、障害発生前にシステム負荷を分散するなどの対処が可能となっている。